川北(2016)によれば、世界システム論とは、近代世界を１つの巨大な生き物のように考え、近代の世界史をそうした有機体の展開過程としてとらえる見方である。つまり、世界の歴史について、ヨーロッパ中心史観を否定し、少なくとも１６世紀以降は、ヨーロッパと非ヨーロッパ世界が一体となって、相互に複雑に影響しあいながら展開してきたと考えるわけである。とはいえ、現在に至る世界システムがヨーロッパ的であることを川北は否定しない。決して、イスラムを中心とした世界システムとか、東南アジアを中心とした世界システムが地球を一体化させたわけではないのである。つまり、1500年ごろ以降の歴史において、ヨーロッパ的・資本主義的な世界システムが地球を覆うようになり、地球上に存在したさまざまな「世界」が、ヨーロッパを中心とする「近代世界システム」に吸収されたいったのだと川北はいう。その要因としては、ヨーロッパ発のこのシステムには「飽くなき成長・拡大」を追求する内的動機（成長パラノイア）が内蔵されていたことにあるという。
世界システム論の視点から世界史を理解するうえで重要なのは、歴史は「国」を」単位として動くのではないということだと川北は指摘する。近代の世界は１つのまとまったシステム（構造体）を成しているので、すべての国の動向は「一体としての世界」つまり世界システムの動きの一部でしかないのである。例えば、「イギリスは工業化されたが、インドされなかった」のではなく、「イギリスが工業化したために、その影響を受けたインドが容易に工業化できなくなった」と理解するのである。今日の南北問題にしても、北の国々が工業化され、開発される過程そのものにおいて、南の諸国がその食糧・原材料生産地として猛烈に開発された結果、経済や社会のあり方が歪んんでしまったことから生じたのだというわけである。南と北は、単一の世界システムすなわち世界的な分業体制をなし、それぞれの生産物を大規模の交換することで初めて世界経済が成り立つことになったことを意味しているのである。
川北によれば、近代の世界システムは、大航海時代の後半に、西ヨーロッパ諸国を「中核」とし、ラテンアメリカや東ヨーロッパを「周辺」として成立した。その後、この巨大生物は、十九世紀のように激しく成長・拡大する時期と、十七世紀のように収縮気味の時期とを繰り返しつつ、地球上のあらゆる地域を呑み込んでいった。今日では地球上にこのシステムに呑み込まれていない地域はほとんどないとさえいう。世界システムの「中核」とは、この世界的な規模での分業体制から多くの余剰を吸収できる地域であり、工業生産を中心とする地域でもある。「周辺」は、食糧や原材料の生産に特化させられ、中核に従属させられる地域のことである。西ヨーロッパがこの世界システムの中核として、国家体制が強化されていったのに対し、エルベ川以東の東ヨーロッパとラテンアメリカは、中核に従属する周辺として、国家的な機能が弱められ、植民地化されることさえあった。世界システムは、その地域間分業の作用を通じて、中核では国家機能を強化しつつ、周辺では国家を溶融っせる効果をもったのだと川北はいう。
ではなぜ、かつては世界の辺境にあった西ヨーロッパが近代世界システムの中核となったのか。それは、１４・１５世紀ごろにヨーロッパ全域で人口の激減を伴う「封建制の危機」があり、この危機への対応の中から近代の世界システムが成立したというのが定説だと川北はいう。ヨーロッパにおいて人口が減少し生産が停滞する中で、領主と農民の取り分をめぐる闘争が高まったため、この危機を脱する方法として分け合うもとのパイを大きくする、すなわち「大航海時代」を契機として北西ヨーロッパの枠をはるかに越えた拡大が志向されたというのである。ヨーロッパ各地の領主階級は国王に権力を集中して農民からの抵抗に対応する必要性に迫られ、その結果、国家が発展したわけだが、それゆえ、ヨーロッパ全体としては政治的統合を欠いた経済システムであった。つまり、ヨーロッパが「国民国家の寄せ集め」となったことが、各国が競って武器や経済の開発を進めることとなり、それが世界システムの発展を促進したと川北はいうのである。
最初に大航海時代をリードしたのがポルトガルとスペインである。間違いなく両国は、世界の一体化、つまり大西洋や北海をまたぐ大規模な分業体制を意味する近代世界システムの成立をもたらしたと川北はいう。大航海時代において、近代世界システムの中核地域である西ヨーロッパは、東ヨーロッパやラテンアメリカなど「周辺部」から得られる経済的余剰を享受するようになった。そして、スペインやポルトガルに代わり、オランダ、イギリス、フランスも体外進出を果たすようになる。世界システムの歴史では、ときに、超大国が現れ、中核地域においてさえ、他の諸国を圧倒する場面が生じるが、このような国を「ヘゲモニー（覇権）国家」という。世界史では、対外進出を通して成功をおさめたオランダがヘゲモニー国家となり、その後ヘゲモニー国家はイギリスへ、そしてアメリカへと移ることになる。とりわけイギリスがヘゲモニー国家となり、植民地を拡大し、商業革命を成立させると、イギリスに様々なものが集中するようになった。それがイギリス発の産業革命につながったことを川北は示唆する。
中核部が工業化の局面に入り、世界システムが全地球を覆うようになると、世界システムのレベルで無限の労働供給が成立しなくなってきたと川北は説明する。その結果、周辺地域間で労働力を移動させ、より適切な配置に再編成すること以外に方法がなくなった。それが、アイルランドを含むイギリスからのアメリカ、オーストラリア、ニュージーランド移民、東ヨーロッパ、南ヨーロッパ諸国からアメリカへの移民、日本からハワイ、南アメリカへの移民、アフリカ大陸内の黒人労働者の移動など、大量移民を通した周辺労働力の再編成の動きにつながったという。他方、中核の高い賃金と生活水準を求めた周辺から中核への移動も絶えず発生したともいう。同じ中核国間においても、よりヘゲモニーに近い国への労働力の移動が絶えず起こり、世界のメトロといえる都市には大きなスラムが登場した。周辺諸国においても、首都への異様な人口集中がみられるようになった。つまり、近代世界システムは、その作用によって、中核、周辺それぞれの地域の中心としに人間を集中させたのだと川北はいうのである。
１９世紀後半以降、大英帝国を成功させたイギリスは衰退し始める。中核内では、イギリスに変わってドイツとアメリカが新たなヘゲモニー国家を目指すことになった。同時に、この頃すでに、近代世界システムが地球のほぼ全域を覆い、経済余剰を獲得するための新たな周辺を開拓する余地がなくなっていた。そして、アフリカ分割を契機に、世界が帝国主義と呼ばれる領土争奪戦に突入し、二度の世界大戦を経験した。これは、ドイツとアメリカによる新たなヘゲモニー国家の地位をめぐる争いでもあり、両方とも勝利したアメリカが新たなヘゲモニーを確立したと川北は解説する。社会主義国となったソ連や、その後に成立した多くの社会主義政権も、基本主義的世界システムの中にある「反システム的な政体」であるにすぎず、近代世界システムの外に身を置き続けることはできなかったと川北は指摘する。ただ、アメリカのヘゲモニーも長くは続かず、1971年のドル・ショック以降、ヘゲモニーを次第に消失しつつある。
地球上に新たな「周辺」となるべき未開拓の土地はなくなった。ただ、川北によれば、近代世界システムの本質の多くは、今日に至るまで維持されている。中核が周辺に資源を求め、工業製品を供給することも、その貿易が不均等交換で中核に有利になっていることも変わりない。しかし、低開発国の典型とされた中国はいまや世界経済を動かす存在となっており、アメリカやアフリカの諸国でも、ブラジルのように単なる低開発国とはいえなくなっている国が少なくないと川北は指摘する。インドは、国内に大きな格差を抱えながらも、情報技術などを軸に新たな経済発展を遂げており、「工業化された国こそが中核である」というかつての近代世界システムの通則が微妙に揺らいでいることも指摘する。つまり、生産に基礎をおかず、金融と情報を基礎とする地域が世界システムの中核の一部となるとき、世界システムのあり方は変わらざるを得なくなるだろうという見解を持って川北は解説を締めくくっている。